この記事にはアフィリエイト広告(PR)を含みます。
温水洗浄便座のカタログには、たいてい早い段階で「貯湯式」「瞬間式」という言葉が出てきます。お湯のつくり方の違いですが、この違いは使い勝手より先に毎月の電気代に出ます。資源エネルギー庁の省エネ型製品情報サイトには電気便座として560機種が登録されていて、そのうち方式がはっきり分かる538機種(11社)の年間電気代を方式ごとに並べ直すと、2つの山はきれいに分かれました(2026年8月9日取得のデータ)。
この記事では、貯湯式336機種と瞬間式202機種の年間電気代を集計し、5年使ったときの合計がどれだけ違うのかを出します。あわせて、本体価格の差がいくらまでなら電気代の差で取り戻せるのかも計算します。
先に結論
年間電気代の中央値は貯湯式が4,620円、瞬間式が2,350円で、差は年2,270円・5年で11,350円でした。しかも538機種のうち、電気代がいちばん少ない貯湯式(3,590円)より、いちばん多い瞬間式(3,460円)のほうが少なく、2つの分布は1機種も重なりませんでした。方式を決めた時点で、電気代のおおよその高さは決まっていることになります。
この記事の調べ方
この記事は、資源エネルギー庁の省エネ型製品情報サイトが公表している年間電気代を集計して比較したものです。編集部は製品を実際に使用しての評価は行っていません。計算の手順とデータの取得方法は計算方法にまとめています。
この記事では販売価格の金額を載せていません。価格は各商品の販売ページで確認してください。電気代の差と、機種数の比較だけで組み立てています。
電気便座は貯湯式と瞬間式に分かれる
貯湯式は、タンクにためたお湯を温かいまま保っておく方式です。瞬間式はお湯をためず、使うたびに水を通しながら加熱します。省エネ型製品情報サイトのデータにも「貯湯量」という欄があり、貯湯式にだけ貯湯量の数値が入り、瞬間式は空欄になっています。この記事は、その欄で2つを分けました。
違いは「最大定格消費電力」の公表値にも出ています。中央値は貯湯式が350W、瞬間式が1,275Wで、一度に使う電力は瞬間式のほうが3倍以上大きい数字です。それでも年間で使う電力量は逆になります(後述)。短い時間だけ大きな電力を使うか、小さな電力を使い続けるかの違いが、年間の金額として出てくる形です。
この記事が比べているもの
比べているのは貯湯式と瞬間式という分け方そのもので、同じ貯湯式どうし・同じ瞬間式どうしの機種比較ではありません。電気便座には大きさや能力の違いが無く、この分け方が電気代の大きさを決めているためです。そのため下の金額は個々の機種の金額ではなく、それぞれのグループの中央値です。
この記事の「年間電気代」について
このカテゴリの年間電気代は、政府データに「節電機能を使用した場合」の金額として載っています。この記事の金額はすべてその値です。貯湯式にも瞬間式にも同じ条件があてはまるので、方式どうしの比較はこの条件のまま成り立ちます。
538機種の年間電気代を方式ごとに並べたのが下の図です。2つの山は重なりません。貯湯式でいちばん少ない機種が3,590円、瞬間式でいちばん多い機種が3,460円で、このあいだの130円のすき間をまたぐ機種は1機種もありませんでした。
貯湯式は336機種のうち292機種(87%)が4,000円台に集まり、4,000円を下回るのは36機種だけです。瞬間式は202機種のうち147機種(73%)が2,000円台で、3,000円を超えるのは35機種でした。中央値は貯湯式4,620円・瞬間式2,350円、いちばん多い機種は貯湯式7,480円・瞬間式3,460円です。
出典:「省エネ型製品情報サイト」(経済産業省資源エネルギー庁)(https://seihinjyoho.go.jp/ 2026年8月9日利用)を加工して作成
集計から外した機種
電気便座として登録されている機種のうち22機種は、この集計に入れていません(集計に使ったのは538機種)。方式の判定と、政府データの区分の表記が食い違う機種です。どちらが正しいか決められないため、推測で振り分けずに外しています。
- 区分が「暖房のみ」:20機種
- 区分が「瞬間式」:2機種
5年使うと、方式でいくら違うのか
この記事の前提
この記事では、電気便座を5年使う前提で合計を計算しています。5年は、当サイトがこのカテゴリに共通で使っている期間で、政府や業界団体が定めた数値ではありません。使用年数が違えば結論も変わるため、10年使う場合の金額も表に併記しています。
年間電気代は、資源エネルギー庁の省エネ型製品情報サイトに掲載されている金額をそのまま使っています。当サイトが独自に単価を掛けて計算したものではありません。政府データに金額が無い条件(使い方を変えた場合など)を試算するときだけ、1kWhあたり31円で計算しています。
| 貯湯式 | 瞬間式 | |
|---|---|---|
| 機種数 | 336機種(10社) | 202機種(8社) |
| 年間電気代の中央値 | 4,620円 | 2,350円 |
| いちばん少ない機種 | 3,590円 | 1,570円 |
| いちばん多い機種 | 7,480円 | 3,460円 |
| 5年の合計(中央値から) | 23,100円 | 11,750円 |
| 10年の合計(参考) | 46,200円 | 23,500円 |
| 差 | 中央値で見ると瞬間式のほうが5年で11,350円 少ない(10年なら22,700円) | |
出典:「省エネ型製品情報サイト」(経済産業省資源エネルギー庁)(https://seihinjyoho.go.jp/ 2026年8月9日利用)を加工して作成。5年・10年の合計は、掲載されている年間電気代の中央値に年数を掛けて当サイトが計算したものです。
5年でつく電気代の差
11,350円
瞬間式のほうが少なくなる計算です(年間電気代の中央値 2,350円と4,620円の差 × 5年)。個々の機種ではなく、グループの中央値どうしの差です。
5年の合計に占める、この差の割合
貯湯式の5年の合計 23,100円 のうち 11,350円=約49%。
中央値どうしの差は年2,270円。5年で11,350円、10年なら22,700円です。貯湯式で5年に払う電気代の合計23,100円のうち、およそ半分がこの差にあたります。金額そのものは大きくありませんが、合計の半分が方式の違いで決まっていることになります。
差はどこでついているのか
省エネ型製品情報サイトには、金額のほかに年間消費電力量と最大定格消費電力も機種ごとに載っています。方式ごとの中央値を並べると次のとおりです。
| 公表されている値(中央値) | 貯湯式 | 瞬間式 |
|---|---|---|
| 年間消費電力量 | 171 kWh | 87 kWh |
| 最大定格消費電力 | 350 W | 1,275 W |
| 年間電気代 | 4,620円 | 2,350円 |
出典:「省エネ型製品情報サイト」(経済産業省資源エネルギー庁)(https://seihinjyoho.go.jp/ 2026年8月9日取得)を加工して作成(方式ごとに中央値を計算)。
1年で使う電気の量そのものが、中央値で84kWh違います。一方で、一度に使う電力は瞬間式のほうが約3.6倍大きい数字です。お湯をためて温かいまま保つ方式と、使うときだけ加熱する方式の違いが、この2つの数字の向きが逆になる形で表れています。ただし、年間消費電力量が何回の使用を前提に算出された値なのかは掲載データからは分からないため、内訳までは追えません。
ここは誤解されやすい点です
上の表は、それぞれの列について方式ごとの中央値を出して並べたものです。1台の機種のスペック表ではありません。また、年間消費電力量に電力量あたりの単価を掛けても、上の年間電気代とは一致しません(政府の年間電気代は、当サイトが単価を掛けて出した金額ではないためです)。
省エネ基準達成率は、方式をまたいで比べられない
同じデータには省エネ基準達成率も載っていて、中央値は貯湯式が107%、瞬間式が155%です。ただし達成率は区分ごとに決められた基準値に対する割合で、電気便座の区分は方式そのもの(貯湯式/瞬間式/暖房のみ)で分かれています。貯湯式の107%と瞬間式の155%は、別々の物差しの上の数字なので、そのまま並べて優劣を言うことはできません。この記事が達成率ではなく金額を軸にしているのは、そのためです。
本体が高くても、何年で追いつくか
前提:本体価格の差を10,000円と仮定した場合の計算です。実際の価格差ではなく、当サイトが置いた仮の数字です。比較期間は5年で計算しています。
電気代の少ない方式を選んでも、本体が高ければ支払いの合計はすぐには逆転しません。上の図は、本体価格の差を仮に10,000円としたときの、支払い合計の差の動きです。差は年2,270円ずつ縮むので、4.4年で追いつき、5年目には逆転します。なお10,000円という金額そのものに根拠はありません。当サイトはまだ販売価格を扱っていないため、読み方の目安として置いた仮の数字です。
10,000円 ÷ 年2,270円 = 約4.4年 / 2,270円 × 5年 = 11,350円
裏を返すと、電気代の差で取り戻せる本体価格の差は5年なら11,350円まで、10年なら22,700円までということになります。差がいくらのときに何年かかるかを並べると次のとおりです。
| 本体価格の差 | 電気代で追いつくまで | 5年で取り戻せるか |
|---|---|---|
| 5,000円 | 2.2年 | 取り戻せる |
| 11,350円 | 5.0年 | ちょうど5年 |
| 15,000円 | 6.6年 | 取り戻せない |
| 20,000円 | 8.8年 | 10年なら取り戻せる |
2つの方式で気になる機種が決まったら、その2台の値札の開きがこの表のどこに入るかを見てください。5年で使うなら11,350円が分かれ目になります。どちらの方式の本体が高くなるかは、この記事では扱っていません。金額の比較はこの記事のスコープ外のためで、実際の開きは店頭やメーカーの製品ページでご確認ください。
東芝 SCS-TCK1020(温水洗浄便座 貯湯式)を扱っているお店
価格や在庫は各サイトでご確認ください。当サイトは価格を掲載していません。
条件で変わる:あなたの場合はどちらか
ここまでは、政府が公表している年間電気代をそのまま使いました。この金額は決まった前提で計算されたものなので、条件が変わればあなたの家での差も変わります。変わり方の大きいものを3つ挙げます。
電気の契約プランの単価が違う場合
方式ごとの年間消費電力量の中央値の差は84kWhです。ここにご自宅の単価を掛ければ、自分の条件での差が出せます。
| 1kWhあたりの単価 | 方式の差(年) | 方式の差(5年) |
|---|---|---|
| 25円 | 2,100円 | 10,500円 |
| 31円(当サイトの目安) | 2,604円 | 13,020円 |
| 40円 | 3,360円 | 16,800円 |
ここは誤解されやすい点です
この表は、当サイトが消費電力量に単価を掛けて計算したものです。政府が公表している年間電気代の差(年2,270円)とは前提が違うため、金額は一致しません。単価が高い契約ほど、方式の差は大きくなります。
何年使うか
この記事は5年を既定にしていますが、便座を10年使う場合の差は22,700円です。5年で買い替えるか10年使うかで、電気代の差で取り戻せる本体価格の差はちょうど2倍変わります。
同じ方式の中で、どの機種を選ぶか
方式を決めたあとにも幅が残ります。貯湯式でいちばん電気代の少ない機種は3,590円(東芝 SCS-TCK1020・年間消費電力量133kWh)で、瞬間式の中央値2,350円との差は年1,240円・5年で6,200円まで縮みます。反対に、瞬間式でも3,000円を超える機種が35機種あります。
つまり「貯湯式だから高い」ではなく、方式でおおよその高さが決まり、その中にさらに幅があるという読み方が正確です。方式を選んだあとに、同じ方式の中で年間電気代の少ない機種を選べば、差はさらに縮みます。
どちらが向いているか
買ったあとの支払いを小さくしたい人
瞬間式が向いています。年間電気代の中央値は2,350円で、貯湯式の4,620円より5年で11,350円・10年で22,700円少ない計算です。538機種の中に、この関係が逆転する機種はありませんでした。
設置条件や機能で貯湯式を選ぶ人
貯湯式の中でも年間電気代には3,590円から7,480円まで幅があります。少ない側を選べば、瞬間式の中央値との差は5年6,200円まで縮みます。方式より先に、その機種の年間電気代を見てください。
5年以内に住み替え・買い替えの予定がある人
電気代の差で取り戻せる本体価格の差は5年で11,350円までです。差がこれを超えるなら、電気代だけを理由に高いほうを選ぶ意味は小さくなります。
ただし、瞬間式にも不利な点があります。公表されている最大定格消費電力の中央値は1,275Wで、貯湯式の350Wより一度に使う電力が大きくなります。同じ回路で使うほかの家電やコンセントの条件は、設置前にメーカーの仕様と住まいの条件を確認してください。登録されている機種数も瞬間式は202機種・8社で、貯湯式の336機種・10社より選べる幅は狭くなります(2026年8月9日取得のデータ)。
買うならどこか
この記事の比較は年間電気代だけで、本体価格や取り付けの費用は含んでいません。下の販売ページは、貯湯式でいちばん電気代の少なかったこの機種の同型カラー品番(SCS-TCK1020N)です。
東芝 SCS-TCK1020(温水洗浄便座 貯湯式)を扱っているお店
価格や在庫は各サイトでご確認ください。当サイトは価格を掲載していません。
よくある質問
貯湯式と瞬間式で、電気代はどのくらい違いますか
年間電気代の中央値は貯湯式が4,620円、瞬間式が2,350円で、差は年2,270円です。5年で11,350円、10年で22,700円になります(省エネ型製品情報サイトの538機種を集計・2026年8月9日取得)。
貯湯式なのに瞬間式より電気代が少ない機種はありますか
今回集計した538機種の中にはありませんでした。貯湯式でいちばん少ない機種が3,590円、瞬間式でいちばん多い機種が3,460円で、この間をまたぐ機種は0件です。ただしこれは2026年8月9日時点で登録されている機種についての話で、今後の新機種まで保証するものではありません。
4,620円・2,350円という金額は、どこから来ていますか
もとになっているのは、資源エネルギー庁が機種ごとに公表している年間電気代です。それを方式ごとに並べ直して、真ん中に来る値(中央値)を取り出しました。当サイトの手が入っているのは、①方式別に集計したこと、②5年・10年の合計を出したこと、③消費電力量に単価を掛けた単価別の試算、の3か所だけです。
なぜ22機種を集計から外したのですか
方式の判定と、政府データの「区分」欄の表記が食い違ったためです。20機種は区分が「暖房のみ」で、温水洗浄の機能そのものがない暖房便座でした。お湯を沸かさない便座を瞬間式に数えると、瞬間式の電気代が実際より少なく見えてしまいます。残る2機種は貯湯量の欄に数値が入っているのに区分が「瞬間式」と表記されていた機種で、どちらが正しいか決められないため外しました。
節電機能を使わない場合はどうなりますか
省エネ型製品情報サイトには、節電機能を使わない場合の年間電気代も掲載されています。この記事は使った場合の金額で統一しており、どちらの方式にも同じ条件があてはまるため、貯湯式と瞬間式の順番が入れ替わることはありません。節電機能そのものでいくら変わるかは、この記事では扱っていません。
比較の期間が5年なのはなぜですか
当サイトが電気便座に当てている期間が5年で、これは政府や業界団体が決めた年数ではなく、サイト内で条件をそろえるために置いたものです。10年使うつもりなら、本文の10年の金額(22,700円)のほうを見てください。何年使うかで結論が変わる種類の数字だからです。
販売価格が書かれていないのはなぜですか
この記事は電気代の差だけで組み立てているため、販売価格の金額は載せていません。値札は商品の販売ページで確認してください。そのかわりこの記事では、値札の開きが何円までなら電気代で取り戻せるかを表にしてあります。ご自身が見た価格を、その表に当てはめて読んでください。
省エネ基準達成率が高い機種を選べばいいですか
同じ方式の中で比べるなら参考になりますが、方式をまたぐと比べられません。達成率は区分ごとに決められた基準値に対する割合で、電気便座の区分は方式で分かれているためです。方式をまたいで比べるときは、金額(年間電気代)で見てください。
瞬間式は電力を多く使うと聞きましたが
公表されている最大定格消費電力の中央値は、瞬間式が1,275W、貯湯式が350Wで、たしかに一度に使う電力は瞬間式のほうが大きい数字です。一方、1年で使う電力量の中央値は瞬間式87kWh・貯湯式171kWhで逆になります。電気代に効くのは後者の合計のほうです。
便器と一体になったタイプもこのデータに入っていますか
入っています。集計した538機種のうち「便座一体型」と表示されているのは、貯湯式147機種・瞬間式84機種です。残りは既設の便器に取り付ける単体の便座として登録されています。
お湯の温度は方式で違いますか
掲載値で見るかぎり、大きな違いはありません。温水温度の最高値の中央値は、貯湯式・瞬間式ともに40℃でした。この記事で比べているのは電気の量と金額だけで、洗浄の使い心地は比べていません。
まとめ
電気便座538機種の年間電気代を方式ごとに並べると、貯湯式の中央値は4,620円、瞬間式は2,350円でした。差は年2,270円・5年で11,350円で、2つの分布は1機種も重なりません。電気便座では、どの機種を選ぶかより先に、どちらの方式を選ぶかで電気代のおおよその高さが決まっていることになります。
ただし、これは「瞬間式を買うべき」という話ではありません。電気代の差で取り戻せる本体価格の差は5年で11,350円・10年で22,700円までで、値札の差がそれを超えるなら電気代だけを理由に選ぶ意味は小さくなります。貯湯式を選ぶ場合も、同じ方式の中で年間電気代の少ない機種(いちばん少ない機種で3,590円)を選べば、差は5年6,200円まで縮みます。方式で当たりをつけて、そのあと機種の年間電気代を見る——この順番が、値札に出ないお金をいちばん減らせる読み方です。
この記事の計算の手順は計算方法に、使っているデータ源の一覧はデータの出典一覧にまとめています。
便座の電気代が5年で1万円あまり動くように、洗面所やトイレまわりで使うものにも、値札に出ないお金の差があります。水まわりで使うものの、買ったあとにかかるお金を比べた記事もまとめています。
出典・データ取得日
- 年間電気代(節電機能を使用した場合の値)・方式の区分(掲載値をそのまま使用):「省エネ型製品情報サイト」(経済産業省資源エネルギー庁)(https://seihinjyoho.go.jp/ 2026年8月9日取得)、PDL1.0
- 方式別の機種数・中央値・分布、5年および10年の合計、損益分岐年:「省エネ型製品情報サイト」(経済産業省資源エネルギー庁)(https://seihinjyoho.go.jp/ 2026年8月9日取得)を加工して作成/集計日 2026年8月11日
- 集計から外した22機種:方式の判定と政府データの区分の表記が一致しなかった機種(当サイトが除外・内訳は本文に記載)
- 電力量あたりの目安単価 31円/kWh:公益社団法人 全国家庭電気製品公正取引協議会 目安単価(2022年7月22日改定)/当サイトの前提として使用・2026年8月8日設定
- 比較期間5年:当サイトがこのカテゴリに共通で使っている期間(政府・業界団体が定めた数値ではありません)
- 本体価格の差10,000円:当サイトが図と計算のために置いた仮定値(実際の価格ではありません)

