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電子レンジ買い替え時期、電気代で元が取れる本体差は2,100円

電子レンジ買い替え時期、電気代で元が取れる本体差は2,100円

電子レンジの買い替え時期を調べると、たいてい「寿命は何年か」という数字を探すことになります。この記事は、その年数を示しません。政府が主要な家電について公表している平均使用年数に、電子レンジという品目が無いためです。代わりに、年間電気代が掲載されている791機種を集計して、買い替えのときに電気代を理由にできるのは本体価格の差がいくらまでかという線を出しました。

先に結論

電子レンジが何年使われているかの公表値は、当サイトが探した範囲では見つかりませんでした。同じ総庫内容量の中で年間電気代の差は中央値で年420円なので、5年使うなら本体価格の差が2,100円まで、10年使っても4,200円までしか電気代では取り返せない計算になります。

この記事の調べ方

この記事は、資源エネルギー庁の省エネ型製品情報サイトが公表している年間電気代を集計して比較したものです。編集部は製品を実際に使用しての評価は行っていません。計算の手順とデータの取得方法は計算方法にまとめています。

この記事では販売価格の金額を載せていません。価格は各商品の販売ページで確認してください。電気代の差と、機種数の比較だけで組み立てています。

目次

電子レンジの買い替え時期は、年数では決められない

買い替えの時期を年数で示すには、その品目が何年くらい使われているかの公表値が要ります。当サイトは、エアコンや冷蔵庫の買い替え時期を扱った記事では内閣府の消費動向調査に公表されている平均使用年数を使っています。ところが、この調査の買替え状況に電子レンジという品目はありません。調査が終わった品目の統計表まで開いて確認しましたが、そこにも電子レンジの行は見つかりませんでした。なぜ調査の対象から外れたのかは、公表されている資料からは読み取れません。

この品目に、使用年数の公表値はありません

電子レンジが何年使われてから買い替えられているかを示す公表値を、当サイトは見つけられませんでした。確認したのは内閣府「消費動向調査」統計表一覧(調査終了した項目)(https://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/shouhi/shouhi.html 2026年8月23日確認)です。この調査で平均使用年数が公表されているのはルームエアコン・電気冷蔵庫・テレビ・電気洗濯機などで、電子レンジは平成16(2004)年3月の調査で終了した品目として扱われています。終了した品目の統計表(主要耐久消費財の買替え状況)にも電子レンジの行はありません。そのためこの記事は、電子レンジの使用年数を数字で示すことはしていません。年数は読者が自分で決める前提として置き、その年数のあいだに電気代でどこまで取り返せるかだけを出しています。

年数が出せない以上、「何年で買い替えどき」という書き方はできません。そこでこの記事は、使う年数を読者に決めてもらう形にして、その年数のあいだに電気代でいくら取り返せるかだけを計算しています。

この記事の前提

この記事の金額は、電子レンジをこれから5年使うとした場合のものです。この5年は当サイトがこのカテゴリに共通で使っている期間で、政府や業界団体が定めた数値ではありません。何年使うかで金額は変わるため、表には10年ぶんの金額も併記しています。

年間電気代は、資源エネルギー庁の省エネ型製品情報サイトに掲載されている金額をそのまま使っています。当サイトが独自に単価を掛けて計算したものではありません。掲載が無い条件を試算するときだけ、1kWhあたり31円で計算しています。

同じ大きさの中でも、年間電気代には幅がある

買い替えで選んだ1台は、そのあと使うあいだの電気代を決めます。総庫内容量が同じ機種どうしを並べると、0〜20Lは年1,530〜1,980円、20〜26Lは年1,480〜1,980円の範囲に機種が入っていました。ただし、その差そのものは小さいです。いちばん広い20〜26Lでも、いちばん少ない機種といちばん多い機種の差は年500円でした。

この記事が比べているもの

比べているのは、総庫内容量が同じ電子レンジどうしの年間電気代です。下の表は4種類の総庫内容量を縦に並べていますが、総庫内容量が違うものを比べているわけではありません(大きい電子レンジのほうが電気代が多いのは当たり前です)。各行の「幅」は、その行の中だけで見た、いちばん少ない機種といちばん多い機種の差です。集計に使ったのは、年間電気代が掲載されている791機種(25社)です。

総庫内容量 機種数 年間電気代の中央値 同じ総庫内容量の中の最小〜最大 同じ総庫内容量の中の差(1年) 5年で取り返せる上限 10年で取り返せる上限
0〜20L 426機種(22社) 1,620円 1,530〜1,980円 450円 2,250円 4,500円
20〜26L 165機種(18社) 1,870円 1,480〜1,980円 500円 2,500円 5,000円
26〜30L 65機種(8社) 1,910円 1,620〜1,980円 360円 1,800円 3,600円
30L以上 135機種(6社) 1,940円 1,750〜2,140円 390円 1,950円 3,900円

出典:「省エネ型製品情報サイト」(経済産業省資源エネルギー庁)(https://seihinjyoho.go.jp/ 2026年8月9日利用)を加工して作成。取り返せる上限の金額は、掲載されている年間電気代の差に年数を掛けて当サイトが計算したものです。

5年使うなら、本体価格の差がここまでなら電気代で取り返せる

2,100円

総庫内容量ごとに「いちばん少ない機種といちばん多い機種の差」を出すと、その中央値は年420円でした。いちばん大きいのは20〜26Lの年500円、いちばん小さいのは26〜30Lの年360円です。5年ぶんに直すと、電気代が少ないほうの本体価格が2,100円までなら追いつく計算になります。

5年ぶんの電気代に占める、この幅の割合

総庫内容量ごとの年間電気代の中央値(年1,890円)を5年ぶんにすると9,450円。そのうち2,100円=約22%が、同じ総庫内容量の中のどれを選ぶかで動く幅です。

差がいちばん大きいのは20〜26Lの年500円、いちばん小さいのは26〜30Lの年360円です。4つの容量帯を通して見ても、差は年360〜500円の範囲に収まっています。容量が大きい帯ほど機種による差が広がる、という傾向は今回集計した範囲では確認できませんでした。年間電気代そのものの中央値は、1,620円・1,870円・1,910円・1,940円と容量の順に上がっていました。ただしこの記事が見ているのは行をまたいだ上下ではなく、各行の中でどれを選ぶかで動く金額のほうです。

同じ土俵の中の年間電気代(最小〜最大・791機種) 0〜20L 450円 20〜26L 500円 26〜30L 360円 30L以上 390円 右の数字は、その行の中の幅(縦線は中央値)
年間電気代が掲載されている791機種(25社)を4種類の総庫内容量に分け、それぞれの最小〜最大と中央値を並べたもの

出典:「省エネ型製品情報サイト」(経済産業省資源エネルギー庁)(https://seihinjyoho.go.jp/ 2026年8月9日利用)を加工して作成

端どうしでなくても、幅は残ります

上の「幅」は、同じ総庫内容量の中でいちばん少ない機種といちばん多い機種の差です。端どうしを避けて、真ん中に近いところ(機種を金額順に並べたときの下から4分の1の位置と、上から4分の1の位置)だけで見ても、その差の中央値は年205円(5年で1,025円)ありました。幅の中央値(年420円)より小さくなりますが、それでも0にはなりません。

本体が高いほうを選んでも、いくらまでなら取り返せるか

上限は、1年ぶんの差に使う年数を掛けただけの金額です。年数は当サイトが置いた前提で、電子レンジがその年数で使えなくなるという意味ではありません。差を年420円と見るか、端どうしを避けた年205円と見るかでも答えは変わります。いちばん広く見積もっても、10年で4,200円です。

使う年数 年205円の差なら 年420円の差なら
5年使うなら 1,025円まで 2,100円まで
10年使うなら 2,050円まで 4,200円まで

この上限額の読み方

上の金額は、電気代の差だけで比べたときに追いつく本体価格の差です。本体価格の差がこれより大きい電子レンジを選んではいけない、という意味ではありません。庫内の使いやすさや操作のしやすさなど、電気代に出てこない違いはこの計算に入っていないためです。ここで分かるのは、電気代を理由にできるのはどこまでかという線引きだけです。

また、この金額は本体価格そのものではなく2台の差額です。当サイトは販売価格を掲載していないため、いま売られている機種の差額がこの線の内側にあるかどうかは、購入先の表示価格で確認してください。

10年前の機種と比べると、いくら安くなるのか

古い機種との比較は、この記事では出していません

「いま使っている電子レンジと、新しい電子レンジで電気代がいくら違うか」は、この記事では出せません。省エネ型製品情報サイトに掲載されているのはいま登録されている機種の年間電気代で、何年も前に売られていた機種の金額は掲載されていないためです。当サイトが持っているのも2026年8月9日時点の掲載データだけで、過去の掲載内容はさかのぼれません。この記事が比べているのは、いま買える電子レンジどうしの差です。

いま使っている機種の年間消費電力量は、本体の裏や側面の表示、または取扱説明書に書かれていることがあります。その数値が分かれば、省エネ型製品情報サイトに載っている現行機種の年間消費電力量と並べて見ることはできます。ただし、測定の条件や年度がそろっているとはかぎりません。並べた差をそのまま「買い替えで減る金額」として読むことは、確認できた範囲ではできませんでした。

条件で変わる:いま買い替えるかどうか

ここからは、いまの機種の状態と使い方によって見かたがどう変わるかを整理します。なお、この「本体価格の差がいくらまでなら電気代で取り返せるか」という見かたは、ほかの調理家電にも当てはまります。台所のものをまとめて見直すなら、最大炊飯容量ごとに年間電気代の幅を集計した炊飯器で同じ計算をした記事もあわせて見てください。

動かなくなっている場合

温まらない、扉が閉まらないといった状態であれば、電気代の差は判断の材料になりません。この記事の上限額は、いまの機種がまだ使えることを前提に「買い替えを電気代で説明できるか」を見るための数字だからです。

まだ動いていて、電気代を理由に迷っている場合

5年ぶんで2,100円、10年ぶんでも4,200円が上限です。5年ぶんの2,100円は、1ヶ月あたりにすると35円ほどになります。この金額を大きいと見るか小さいと見るかは条件によりますが、電気代だけで買い替えを説明するのは難しい数字です。

あたための回数が多い場合

掲載されている年間電気代は、決められた条件で計算された値です。家庭ごとの使用回数に比例した金額は、掲載データからは出せません。回数のほうから金額を見たい場合は、あたため1回あたりの電気代を計算した記事のほうを見てください。

買い替えるとき、どこを見るか

見る欄は、省エネ型製品情報サイトの「年間消費電力量」と「年間電気代」です。総庫内容量が近い機種どうしで並べれば、その機種が同じ大きさの中でどのあたりにいるかは分かります。

この見方には弱点があります。掲載されている年間の値は、レンジ部とオーブン部を合わせたものです。オーブンをほとんど使わない家庭では、この欄の差がそのまま自分の電気代の差にはなりません。年間電気代をレンジ部とオーブン部に分けて集計した記事のほうに、その内訳を載せています。もう1つの弱点は、この記事の集計が2026年8月9日時点で登録されている機種についてのものだという点です。今後登録される機種まで同じ幅に収まる保証はありません。

よくある質問

電子レンジの買い替え時期は何年が目安ですか

年数の目安は、この記事では出していません。内閣府の消費動向調査に電子レンジという品目が無く、当サイトが根拠にできる公表値を持っていないためです。年数の代わりに、電気代でいくら取り返せるかを上限額として示しています。

なぜエアコンや冷蔵庫は年数が分かるのですか

同じ調査に、ルームエアコン・電気冷蔵庫・テレビ・電気洗濯機は品目として載っているためです。電子レンジは平成16(2004)年3月の調査で終了した品目として扱われています。

買い替えると電気代はどれくらい下がりますか

いま使っている機種と新しい機種の差は、この記事では出せません。省エネ型製品情報サイトに掲載されているのは現在登録されている機種の値だけで、過去に売られていた機種の年間電気代は当サイトの手元にないためです。

電気代が安い機種を選べば得をしますか

同じ総庫内容量の中で年間の差は360〜500円です。5年で1,800〜2,500円、10年で3,600〜5,000円になります。本体価格の差がこの金額より小さいときだけ、電気代で説明がつく形になります。

単機能レンジとオーブンレンジで、この上限額は変わりますか

この記事は総庫内容量だけで分けているため、単機能かオーブンつきかで分けた上限額は出していません。0〜20Lの帯には両方が混ざっています。オーブン部を含む内訳は別の記事で扱っています。

大きいオーブンレンジは電気代が高いのですか

総庫内容量ごとの年間電気代の中央値は、0〜20Lが1,620円、30L以上が1,940円でした。ただしこれは大きさの違う機種を並べた数字で、機種どうしの優劣を示すものではありません。

年間電気代はどうやって計算された数字ですか

省エネ型製品情報サイトに掲載されている金額をそのまま使っています。当サイトが単価を掛け直したものではありません。掲載されている金額は、決められた測定条件にもとづく年間の値です。

10年使う前提で計算してもよいですか

この記事は5年と10年の両方を出しています。どちらも当サイトが置いた年数で、電子レンジがその年数で使えなくなるという意味ではありません。

集計から外した機種はありますか

今回は、年間電気代が掲載されている791機種すべてを4つの容量帯に振り分けられたため、除外した機種はありません。

省エネ性能の高い機種を選ぶ意味はないということですか

そうは言えません。この記事が計算したのは電気代の差だけです。庫内の使いやすさ、あたための仕上がり、操作のしやすさといった違いは、この数字には入っていません。

まとめ

電子レンジの買い替え時期を年数で示す公表値は、当サイトが探した範囲では見つかりませんでした。分かったのは、同じ総庫内容量の中で年間電気代の差が中央値で年420円であること、そして5年で2,100円、10年で4,200円が電気代で取り返せる上限だということです。

いまの機種が動かなくなっているなら、この数字は判断に使えません。まだ動いていて電気代を理由に迷っているなら、本体価格の差がこの上限より小さいかどうかを見てください。差がそれより大きいときは、電気代ではない理由で選ぶことになります。どちらが良いかではなく、どこまでを電気代で説明できるかの線引きとして使ってください。

この記事の計算の手順は計算方法に、使っているデータ源の一覧はデータの出典一覧にまとめています。

台所の家電は、電子レンジのように本体の差より電気代の差が小さいものと、そうでないものが混ざっています。キッチンで使うものの、買ったあとにかかるお金を比べた記事もまとめています。

出典・データ取得日

  • 年間電気代(掲載値をそのまま使用):「省エネ型製品情報サイト」(経済産業省資源エネルギー庁)(https://seihinjyoho.go.jp/ 2026年8月9日取得)、PDL1.0
  • 電子レンジの使用年数が公表されていないことの確認:内閣府「消費動向調査」統計表一覧(調査終了した項目)(https://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/shouhi/shouhi.html 2026年8月23日確認)、PDL1.0(デジタル庁「公共データ利用規約(第1.0版)」)
  • 土俵ごとの機種数・中央値・最小〜最大・幅、および5年・10年ぶんの金額:「省エネ型製品情報サイト」(経済産業省資源エネルギー庁)(https://seihinjyoho.go.jp/ 2026年8月9日取得)を加工して作成/集計日 2026年8月23日
  • 電力量あたりの目安単価 31円/kWh:公益社団法人 全国家庭電気製品公正取引協議会 目安単価(2022年7月22日改定)/当サイトの前提として使用・2026年8月8日設定
  • 金額の前提に置いた5年・10年:当サイトがこのカテゴリに共通で使っている期間とその倍の年数(政府・業界団体が定めた数値ではありません)
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この記事を書いた人

公開されているデータを集めて「買ったあとにかかるお金」を計算しています。

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